教育方針

京都文教大学の三つの方針
（2017年4月1日改定・2018年度入学生より適用）

Ｉ．卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

Ⅱ．教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）

本学では、学位授与の方針に掲げる能力・資質を修得・涵養するために、全学共通科目、専門科目、その他の科目を体系的に編成し、講義、演習、実習、実験を適切に組み合わせた授業を開講します。
教育課程の体系性を示すために、科目間の関連性や科目内容の難易度等を表すナンバリングを行い、教育課程の構造を段階的に明示します。

１）教育の内容

• (1) 全学共通科目は、「ＫＢＵアイデンティティ科目」「教養コア科目」「リテラシー科目」および「現場実践教育科目」によって編成し、大学教育への適応と学修スキルの修得をはかるとともに、「ともいき人材」の基礎となる教養教育を行います。
• (2) 全学共通科目、専門科目ともに演習教育を重視し、各学年・学期に配置する演習科目を必修とし、その担当教員が学修・生活の助言を行うアドバイザーとなります。
• (3) 全学共通科目、専門科目ともに現場実践教育を重視し、「ボランティア」「インターンシップ」およびプロジェクト・ベースド・ラーニングを取り入れた科目群を配置し、現場実践力の基礎となる教育を行います。
• (4) 専門科目は、各学位プログラムの専門性と体系性に基づき、各学年の教育段階に適応した適切な科目配置を行います。
• (5) これらの教育内容の深化と統合および総合化のために、卒業論文を必修とします。

２）教育の方法

• (1) 全学共通科目においては、初年次導入教育を重視し、大学教育の基礎となる学修スキルの確実な修得に向けたフィードバックに努めます。
• (2) 専門科目においては、各学位プログラムの専門性と体系性を重視し、各学年の教育段階に適応した適切な教育方法を取り入れます。
• (3) 「ともいき」をめぐる諸問題を自らのものとしてとらえ、考え、行動するためのアクティブ・ラーニングを積極的に取り入れ、社会的価値創造力のさらなる実質化を図ります。

３）教育の評価

• (1) 全学（機関）レベルの評価は、①KBU学修ベンチマークの達成状況の集計、②学修行動調査等の集計、③卒業論文等の成果把握、その他の適切な方法によって行います。
• (2) 学部・学科（学位プログラム）レベルの評価は、①ＫＢＵ学修ベンチマークのプログラム別の達成状況の集計、②到達度確認テスト等による専門知識・技能等の獲得状況の集計、③卒業論文等の成果把握、その他の適切な方法によって行います。
• (3) 学生（パーソナル）レベルの評価は、①各科目のシラバスに定める到達目標の達成、②ＫＢＵ学修ベンチマークの達成、③卒業論文等の成果、その他の適切な方法によって行います。

なお、学修成果については、ラーニング・ポートフォリオやルーブリックを積極的に取り入れ、リフレクションを誘発する創造的・客観的な評価方法の確立に努めます。

Ⅲ．入学者選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

本学は、教育目標に掲げる「ともいき人材」を育成するために、本学での学修に対する意欲や目的、基本となる知識や技能、「ともいき」をめぐる諸問題を自らのものとしてとらえ、考え、行動するための素養として、下記の能力・資質を求めています。
このような入学者を適正に選抜するために、多様な選抜方法を実施します。

• (1) 「ともいき人材」の育成という本学の教育目標を理解し、社会や人間の諸課題に対して関心を持ち、その解決に向けて貢献したいという意欲をもっている。
• (2) 高等学校までの教育内容を幅広く修め、調査・発問・分析・企画を実践するための基礎的技能を身につけている。
• (3) 他者の視点に関心をもち、聞く、話す、読む、書くという他者との交流を実行するためのコミュニケーション能力を身につけている。
• (4) 新たな自分の可能性に関心があり、自分自身の感覚・感情・思考に注意を向ける自己内省力を持っている。
• (5) 入学者選抜においては、教科・科目の学力評価に加えて、上記の能力・資質を確認するための評価課題を設定する。その具体的な内容は各学位プログラムのアドミッションポリシーにおいて策定する。

総合社会学科の三つの方針
（2019年4月1日改定・2020年度入学生より適用）

Ⅰ．卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

総合社会学科（以下、「本学科」という）では、社会科学を中心とする幅広い教育研究を通して、複雑で多様化する現代社会の諸問題を総合的に理解する力、またその解決に向けて探究・実践する力を身につけ、積極的に社会に働きかけて「ともいき社会」の実現に貢献できる人材（＝「ともいき社会人」）を育成することを教育目標としています。本学科では、上記の教育目標を達成するために必要とされる所定の単位を修得し、下記の力を身につけた人に対して学位を授与します。

• 1. 常に自己を省察し向上しようとする意欲と、複雑で多様化する現代社会の様々な問題や人間行動への強い関心をもち、その解明や解決に向けて主体的かつ継続的に努力することができる。（自己対峙力＋社会への関心）
• 2. 社会科学を中心とする幅広い知識と技能をもち、現代社会の諸問題を総合的視点から理解することができる。（汎用的知力／教養知）
• 3. 本学科に設置するコースの学びのうち、いずれかの分野に関する専門的知識と技能をもち、それを現代社会の諸問題の発見や解決に役立てることができる。（汎用的知力／専門知）
• 4. 地域や組織の一員として、世代や文化の異なる他者に対しても共感的態度と対話力をもち、協働することができる。（現場実践力）

Ⅱ．教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）

本学科では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に掲げた目標を達成するために、以下のような教育課程、教育方法、教育評価の方針に基づいて教育を行います。

(1)教育課程の編成

• 1. 複雑で多様化する現代社会の諸問題に対応するため、本学科に、経済・経営、メディア・社会心理、公共政策、観光・地域デザイン、国際文化という５つのコースを設置する。
• 2. 社会科学の基礎を幅広く学んだ後、所属するコースの履修モデルに沿って、専門性の高い科目を段階的に学べるよう、科目を配置する。
• 3. 所属するコースの履修モデル以外の科目も履修できる自由度を設ける。それにより、複数分野を組み合わせた学び方も可能となり、自分が取り組もうとする研究対象に多彩な視点からアプローチできる。
• 4. 問題発見や問題解決に向けた調査・分析力、またコミュニケーション力や情報発信・表現力などを養うため、少人数クラスによる演習・実習等の実践的な科目を設定する。
• 5. 上記の教育課程を通して身につけた種々の力を実際の社会で活用できるよう、資格取得を含めた就業力育成のための科目および履修プログラムを設置する。

(2)教育方法

• 1. ゼミ教育を重視し、１年次から４年次まで、すべてのセメスターでゼミ形式の授業を設定する。ゼミにおける教育指導の方針は以下①～③による。

• ① １年次はコースごとにゼミを編成し、コースの学びに沿った基礎的なテキストを使用して、汎用的なラーニングスキルやリサーチスキルを涵養する。
• ② ２年次からは学生が自らの興味関心に応じて、多彩なテーマで開講されているゼミの中から選択できるようにする。その際、本学科の多様性や学際性を活かすため、ゼミ選択を所属コースにより制限することはないが、ミスマッチを防ぐため、あらかじめ各コースの学びと各ゼミの研究テーマとの関連度を示し、ゼミ選択における目安を提供する。
• ③ ゼミ担当教員は、ゼミ学生の履修指導や就職支援など、担任として種々の面からサポートする。

• 2. ゼミ以外にも、少人数クラスによる演習・実習等の実践的な授業を多数用意し、現場体験によって得られる学びを重視する。
• 3. 講義形式の授業においても、学生との意見交換、グループワーク、コミュニケーションペーパー、等々、できる限り双方向型の方法を取り入れ、学生の主体的かつ能動的な学びを引き出す工夫を行う。

(3)教育評価

学生レベルの評価は、各科目のシラバスに定める到達目標の達成度、本学科で定める学修ベンチマークの達成度、および卒業論文の成果等によって行う。その際、学期ごとの履修状況や学修成果を担任教員がチェックする体制を整え、各時期に応じた適切な指導を行う。
学科レベルの評価は、学科の全学生についての単位修得状況や学修ベンチマークの達成状況などを、継時的・統計的に把握することによって行う。
なお、教育評価に際しては、客観的な評価方法を確立するために効果的なツール（ルーブリックなど）を積極的に取り入れる。また、学生自身による学修成果のふりかえりや担任教員による学修成果の把握に活用できるツール（ラーニング・ポートフォリオなど）を積極的に取り入れる。

Ⅲ．入学者選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

総合社会学科では、絶えず変化する社会の諸問題を「発見」「分析」「考察」し、その解決策を「提言」「発信」する力を身に付けるとともに、専門知と応用力を社会の中で実践・活用することによって、「ともいき」の実現に貢献できる人材の育成を目的としています。
本学科での学修においては、「自己と他者がともに幸せを感じられる社会」（ともいき）の実現に向けて、多様な生き方や価値観を多面的に見つめる思考力・想像力と、答えの用意されていない問いに満ちた世界へ力強く進んでいく意欲・姿勢を持つとともに、以下のような学習経験が求められます。

１．高等学校卒業程度の教科学習の知識を正しく有していること。

• (1) 本学科の学修では、多様な考え方や生き方を受け止める態度と、客観的に理解する能力を磨き上げていきます。「いま」「ここ」にある知識や常識だけで物事を理解するのではなく、自分とは異なる他者の考え方や価値観を受け止め、理解することが大切になります。
  そのため、高等学校までの学習において、自分の見識を広げるために、どの教科においても広く知識を獲得しようとした経験を重視します。大学入試に使われやすい教科・科目に限らず、教科学習全般に取り組む自己学習能力が望まれます。
• (2) 本学科の学修では、地理・歴史や政治・経済などの多様な視点から社会的事象を解釈するため、高等学校での「地理歴史」「公民」などの学習を通じて、社会に関する正確な基礎知識を有していることが望まれます。また、経済統計や心理統計の手法による調査データの整理・分析・考察を行うため、高等学校での「数学Ⅰ」、「数学A」などの学習を通じた数学の基礎知識や、「情報」の学習で身に付けた基礎的な技能が、学修の大きな助けになります。
  これらの教科に自信がない場合であっても、苦手意識を克服しようとする意欲や、入学後も学修を継続しようとする姿勢を評価します。

２．「言語活動」での学習経験を活用できること。

本学科では、複雑で多様化する社会の諸問題の背景を整理し、自分なりの仮説を立て、それを検証するための調査を計画・実行し、その結果を分析・考察することによってそれらの本質を解きほぐし、解決策を提言、発信するプロセスを繰り返し学びます。
その学びの基礎となるのは、複眼的・総合的な視点や、物事を多角的に思考する能力、自らの考えを効果的に表現し、他者に説得的に伝える力です。
そのため、高等学校での「言語活動」に関する学習成果を重視します。「言語活動」は「国語」や「英語（外国語）」などの教科が大きな役割を持ちますが、物事を考察したり、情報の収集や選択をしたり、感受性や表現を磨いたりする機会は様々な教科・科目を通じて設けられています。これらの学習機会に積極的に取り組み、その経験や成果を説明できることが求められます。

３．「部活動」「委員会活動」および「総合的な学習の時間」等の探究型学習での経験を説明できること。

本学科の学修では、多様な生き方や価値観を持つ人々との学び合いを通じて、摩擦や葛藤を受け入れながら、新たな価値を創造していく主体性や協働性を重視します。例えば、国内外でのフィールドワークや、企業や自治体の課題解決にチームで取り組む実習などを通して、世代や背景の異なる他者との学び合いを体験します。
そのため、高校までの取り組みにおいて、多様な人たちと交流する機会を自ら持ち、ともに課題の解明・解決に向けて取り組んだ経験や、よりよい人間関係を見つけ出した体験を重視します。高等学校までの学習においては、「部活動」「委員会活動」や「総合的な学習の時間」等の探究型学習などを通じて、グループやチームの仲間と知恵や工夫を出し合いながら、課題の解明・解決に導いた経験やその成果物、あるいは、新たな課題を発見した経験を重視します。

（2017年4月1日改定・2018年度入学生より適用）

臨床心理学科の三つの方針
（2020年4月1日改定・2021年度入学生より適用）

Ⅰ．卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

臨床心理学科（以下、「本学科」という）では、本学科の課程を修め、124単位の単位取得と必修等の条件を充たしたうえで、建学の理念である共生（ともいき）の態度を身につけるとともに、臨床心理学の専門知識と技能を習得し、下記の能力と資質を備えた人材を育成することを教育目標とし、下記の力を身につけた人に対して学位を授与します。

• (1) 自律性（自律的で意欲的な態度）
  社会生活を営むうえでの自らの課題を自覚し目標を設定することができ、その実現のために自ら考え、自らを律しつつ意欲的に行動することができる能力。
• (2) 専門的知力と応用力
  学士に相応しい教養知をもとに、臨床心理学の諸領域についての基本的知識を身につけ、個別的こころと普遍的こころの多層性を理解するとともに、客観的データの意味を理解・説明・活用する能力。
• (3) 社会実践力（社会参与力）
  心理職としての臨床場面のような専門領域に止まらず、あらゆる職場・社会組織・地域社会など、社会の様々な場面において、臨床心理学の体系的知識と技能を活用して社会の諸課題を理解・分析し、社会のニーズに応えるべく取り組む能力。
• (4) コミュニケーション力（人間関係構築力）
  他者の立場に立って物事を考える共感的態度をもち、対話と意見交換を通して、様々な立場の相違を克服し、協働して問題解決にあたる能力。

Ⅱ．教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）

本学科では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ ポリシー）に掲げた目標を達成するために、共通教育科目、専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習を適切に組み合わせて開講します。カリキュラム体系を示すために、科目間の関連や科目内容の難易度を表現する番号をふるナンバリングを行い、カリキュラム構造を明示します。教育内容・方法・評価については次のように方針を定めます。

(1)教育内容

• ① 全学共通科目を通して幅広い教養と学習スキルを習得し、大学教育への適応を図るとともに、臨床心理学に対する興味と理解を深め、体系的に学ぶための基礎能力と態度を獲得し、社会に進出してから「ともいき人材」として活躍できる基礎となる教養教育を行います。
• ② 学びにおける主体性と自律性を重視し、1年次から4年次までの全学期に演習を必修科目として配当し、その担当教員が学習面と生活面で助言を行うアドバイザーとして指導にあたります。
• ③ 専門科目は講義科目、演習科目、実践演習科目の形式で1年次から4年次まで重層的に配当し、こころの深層・力動・多様性と普遍性及び、行動のメカニズムについて重点的に学修し、専門的実践力を高め臨床心理学の根幹となる知的・体験的教育を行います。
• ④ 心理査定・実験・統計・研究法関連科目を通して、客観的かつ実証的検証方法と分析方法を学修し、心理専門職としての基礎的素養と研究能力を身につけるとともに、心理職以外の社会活動でも活用できる実践的能力を身につけることを目標にした教育を行います。
• ⑤ 1年次からキャリア関連科目を配当し、臨床心理専門職以外の領域への社会進出に備え現場実践力を高める教育を行うとともに、資格関連科目を配当し、臨床心理学隣接領域の専門職資格取得を目標に学修します。

(2)教育方法

• ① 学びにおける主体性と自律性を高め、自発的な学修を督励するために、全学共通科目のみならず専門科目においてもアクティブラーニングを取り入れた教育を実施します。
• ② 専門科目においても、学びの達成度のフィードバックを積極的に行い、学生自身が自らの学びの主体となるよう努力します。
• ③ 多岐にわたる臨床心理学専門科目群の中から、2年次からは自らの適正と興味を発見し、自らの学修モデルを定め、アドバイザー教員との面談を通して適宜修正しながら、卒業まで計画的に学修できるよう努力します。

(3)教育評価

• ① ４年間の総合的学修成果の評価は、卒業論文の作成を義務づけ、複数の教員によって評価することによって行います。
• ② 科目別の評価は、当該科目のシラバスに定める到達目標の達成度と、その他適切な方法で行います。学生個人の総合評価は、これらの評価に卒業論文の評価を含め総合的に行います。
• ③ 学修成果の評価に際しては、ラーニング・ポートフォリオやルーブリックなど最新の効果的な方法を積極的に取り入れ、客観的な評価に努めるとともに、学生が自らの学習成果を確認しながら学習を計画・管理できるように工夫しながら行います。

Ⅲ．入学者選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

臨床心理学科は、自律的で意欲的な態度・他者の気持ちに共感する力・コミュニケーション能力を基盤に、身に付けた専門知と応用力を諸課題に対して実践・活用することによって、「自己と他者がともに幸せを感じられる社会」（ともいき）の実現に貢献できる人材の育成を目的としています。
本学科での学修においては、さまざまな領域での「ともいき」の実現に向けて、人とこころに対する健全な関心と、自己を知り他者と関わろうとする意欲・態度を持つとともに、以下のような学習経験が求められます。

１．高等学校卒業程度の教科学習の知識を正しく有していること。

• (1) 臨床心理学の学修では、多様な考え方や生き方を受け止める態度と、客観的に理解する能力を磨き上げていきます。自分が知っていることだけで物事を理解するのではなく、聞いたこともないような未知の物事や考え方を受け止め、理解することが大切になります。
  そのため、高等学校までの学習において、自分の見識を広げるために、どの教科においても広く知識を獲得しようとした経験を重視します。大学受験に使われやすい教科・科目に限らず、教科学習全般に取り組むことが望まれます。
• (2) 本学科では、様々な講義・演習で人のこころを学ぶため、高等学校での「国語」や「英語（外国語）」などの学習を通して、基礎的な読解力や語彙力、文章構成力を身に付けていることが求められます。
  また、心理統計の手法による実験・実習を行うため、高等学校での「数学Ⅰ」、「数学A」などの学習を通して、数学の基礎的な知識を身に付けていることが望まれます。加えて、心理学の基礎として人体についての理解を深めるため、「生物」や「保健」の基礎的な理解があることが、学修の大きな助けになります。
  これらの教科に自信がない場合であっても、苦手意識を克服しようとする意欲や、入学後も学修を継続しようとする姿勢を評価します。

2．言語／非言語活動を通した学習経験を活用できること。

本学科では、実際に見たり触れたりできるものだけでなく、人のこころのありようを理解し、考察し、意見交換を通して学修を進めます。その学びの基礎となるのは、物事を客観的に理解し、自ら考え、判断し、表現する力です。
そのため、言語／非言語両面に関する学習成果を重視します。高等学校での学習においては、「国語」や「英語（外国語）」などの学習を通して、物事を考察し、情報の収集や選択をする力が身に付いていることが望まれます。また、「美術」や「音楽」などの芸術活動で磨かれた感受性や表現力、「体育」などの身体活動を通して身に付けた判断力や伝達力が、学修の大きな助けになります。これらの学習機会に積極的に取り組み、その経験や成果を説明できることが求められます。

３．多様な人々との交流の中で、ともに課題に取り組み、解決に向けて尽力した経験について説明できること。

心理学の中でも「臨床」に重点を置く本学科の学修では、個人の”物語”に心を寄せ、向かい合うことを重視します。その基礎となるのは、心の多様性や揺らぎに寄り添う「傾聴」の姿勢と「共感」的態度です。
そのため、多様な人々と交流する機会を自ら持ち、ともに課題に取り組み・解決に向けて尽力した経験を重視します。高等学校までの学習においては「部活動」「委員会」や、「総合的な学習の時間」等の探究型学習、「体育祭」「文化祭」「合唱コンクール」などを通して、グループやチームの仲間と知恵や工夫を出し合いながら、ともに課題を解明し、解決に向けて取り組んだ経験を重視します。また、ボランティア活動や職業体験などの活動において、様々なライフステージにある多様な人々と出会い、交流した中で得られた学びについても重視します。

（2017年4月1日改定・2018年度入学生より適用）

教育福祉心理学科の三つの方針
（2017年4月1日改定・2018年度入学生より適用）

Ⅰ．卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

教育福祉心理学科(以下、「本学科」という)では、教育や保育福祉分野に関連する専門職の資質向上を目的として、京都文教大学が従来から実施してきた学部教育から卒後教育の一貫した取り組みや、地域貢献についての実績に基づいて、小学校教員や保育士の養成教育を実施します。そのため、本学の課程を修め、所定の単位修得と必修等の条件を充たしたうえで、小学校教員や保育士として活躍できうる専門的実践力と、子どもの人権と個別性や多様性を尊重する態度を身につけると共に、子どもや保護者への相談支援と、教育や子育て支援に関わる地域貢献に尽力できる知識や技術を修得した人材を育成することを教育目標とし、下記の力を身につけた人に対して学位を授与します。

(1)専門職としての資質向上と地域貢献のために「学び続ける小学校教員や保育士」

• ① 継続的な資質向上
  子どもや保護者との関わり方についての相互研鑽と、地域社会における小学校教員や保育士の役割を省察することにより、自己を客体化して専門的職業人としての資質向上に継続的に取り組むことができる。
• ② 地域貢献
  教育や保育福祉の専門職に必要とされる専門的実践力とジェネラルな対人的スキルを併せ持つ小学校教員や保育士として、住民、関係者や研究者らと協働して地域社会(主として京都府南部地域)の教育や保育福祉についての課題解決に継続的に取り組むことができる。

(2)専門的実践力

• ① 初等教育学・保育学に基づく専門的実践力
  教育や保育福祉の現場において必要とされる教育学や保育学の体系的な知識や技術に関する学修成果を活用して、小学校教員や保育士としての専門的実践力を発揮できる。
• ② 臨床心理学的素養に基づく専門的実践力
  臨床心理学的支援方法についての知識や技術を活用して、子どもや保護者に対する相談支援に対応できる。

(2)ジェネラルな対人的スキル

• ① 主体性・自律性
  小学校教員や保育士として、子どもの人権を尊重すると共に、共生社会を実現するという目標を持ち、教育や保育福祉の業務に主体性や自律性をもって取り組むことができる。
• ② 個別性や多様性の理解
  子どもや保護者の背景や属性、価値や文化等の個別性や多様性を理解した関わりや相談支援に対応できる。
• ③ 人間関係の構築
  教育や保育福祉の現場で円滑なコミュニケーションを図れ、相手の立場を尊重した人間関係を構築することができる。
• ④ 問題解決
  教育や子育て支援現場の個々の課題やニーズを普遍化し、様々な職種や地域資源と連携して適切な解決方法を実施することができる。
• ⑤ 社会的参与
  現在の教育や子育て支援に関する課題やニーズを踏まえて、子どもや保護者を取り囲む差別や社会的排除の問題と、地域課題の解決に向けて社会資源の調整や開発、運営に積極的に関わり、行動することができる。

Ⅱ．教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）

本学科では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ ポリシー）に掲げた目標を達成するために、次のような教育内容と方法を取り入れた授業を実施し、教育評価を行います。

• (1) 小学校教員や保育士の資質向上と地域貢献を目指した大学の取り組みに参画することをとおして、専門的実践力とジェネラルな対人的スキルを併せ持つ「学び続ける小学校教員や保育士」の職業人像を形成します。
• (2) 其々の資格に関する幅広い知識を身につけるための「初等教育科目群」「保育科目群」と、現場とのつながりを重視したインターンシップや演習を、初年次から4年次にかけて体系的に設置することをとおして、小学校教員や保育士に必要とされる専門的実践力を身につけていきます。
• (3) 教育や保育福祉に関わる基本的な理念を身につけて主体性や自律性をもって業務に携わることができると同時に、現場に関わる様々な人達の個別性や多様性を理解し、人間関係の構築がスムーズに行え、教育現場や子育て支援現場の問題解決や、地域社会の教育や保育福祉の問題への社会的参与をとおして継続的な資質向上に取り組めるように少人数の演習ゼミを設置しています。以上は取得をめざす資格の如何を問わず、専門職に必要とされるジェネラルな対人的スキルと、その分野の知識や技術や方法に裏打ちされた専門的実践力の両面を含みます。
• (4) ジェネラルな対人的なスキルの習得については主に「初年次演習」「基礎演習」「コミュニケーションスキル演習」の少人数の演習の履修をとおして、初等教育学や保育福祉の領域で必要とされる専門的実践力の習得については主に「基幹演習科目群」の少人数ゼミの体系的な設置をとおして身につけるようにしています。また、心理学に関連した「実験・実習科目」や、専門コミュニケーション科目群の中に「臨床心理学実践演習」を設置すると共に、各資格と関係が深い「心理学」や「臨床心理学」の科目の設置をとおして、教育や保育福祉の現場に役立つ臨床心理学的素養や支援方法を身につけるようにしています。
• (5) すべての科目群において、主体的な学びの力を高めるために、アクティブラーニングを取り入れた教育方法を取り入れ、教室外学修の課題を課す時期と課題の整合性･連続性や実践の振り返りや評価を重視しています。
• (6) 資格取得に必要な専門的知識の能力確認のために外部テストの受験、自己学習の推進や結果の継続的なモニタリングを行います。さらに採用試験対策のための時間を開設し、１年次から段階を追ったプログラムを実施します。
• (7) 目標・記録・評価の総合的ツールである ポートフォリオの目標・記録・評価ツールを4 年間かけて作成し、自己の学修成果と学生生活を自分自身で管理し、「ふりかえり」を行います。さらに、各学期末に学修ベンチマークの達成度について学生による自己評価と教員評価を行い、担当教員との面談をとおした「ふりかえり」を行います。４年間の学修成果は卒業研究(必修)によって行い、複数教員によって評価ルーブリックを活用し総括的評価を行います。以下は其々の科目群の説明です。

• ① 初等教育科目群・保育科目群
  入学時から小学校教員養成コースは小学校教員免許を取得するための初等教育科目群、保育福祉心理コースは保育士免許を取得するための保育科目群という必修の科目群に分かれた4年間の学びの中心となる教育課程を設置しています。以上の教育課程では、資格取得に必修とされる知識・技術を習得するための科目群が初年次から4年次にかけて体系性、順序性を考えて配置されています。また、専門的実践力を高めるために、小学校教員養成コースでは初年次から4年次まで現場とのつながりを重視した体系的なインターンシップを実施し、保育福祉心理コースでは少人数制のゼミや演習を中心とした保育現場との交流を体系的に実施しています。
• ② 教育福祉心理学基幹科目群・基幹演習科目群
  ４年間の学びの中で、中心の柱となる科目群です。本学科の特徴である教育や保育福祉分野全体を見渡すための「教育福祉心理学概論」の他、小学校教員養成コースにおいては各学年の学びの中心となる初等教育学が、保育福祉心理コースでは保育福祉領域で必要とされる保育学や心理学の演習科目が設置されており、少人数のクラスで学んでいきます。また、すべての科目郡との関連や、小学校教員や保育士の資質向上と地域貢献に関わる大学の取り組みとの関連を重視した現場実践主義教育とアクティブラーニングを導入します。
• ③ 専門科目群（心理学科目）
  心理学の諸領域全体にまたがる科目が設置されています。さらに、研究法に関する科目（心理統計学・心理学研究測定法の講義科目、心理学実験・研究法・査定の実験科目）が設置されており、教育や保育福祉現場において心理学的に人間を理解するための基礎的な方法論を学びます。
• ④ 専門科目群（臨床心理学科目）
  心理学的な人間への関わりについての学問である「臨床心理学」の講義科目が設置されています。取得をめざす資格との関連が濃厚な科目から、広く深く人間を理解していくための科目まで、様々な科目が設置されています。
• ⑤ 専門コミュニケーション科目群
  心理学的な対人援助の中核である心理療法やカウンセリングにおける諸技法について体験的に学ぶ「臨床心理学実践演習」が設置されています。卒業必須ではありませんが、臨床心理学的支援方法に対する関心・理解を深めるためには重要な科目群です。

Ⅲ．入学者選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

(1)求められる人材

本学科は、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ ポリシー）及び教育課程編成の方針（カリキュラム・ ポリシー）に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技術や能力、目的意識・意欲を備えた人を求めます。 このような入学者を適正に選抜するために、多様な選抜方法を実施します。

• ① 高等学校の教育課程(高等学校相当を含む)を幅広く修得している。
• ② 教育、保育福祉領域の専門性の高い仕事に就く意欲がある。具体的には別表に挙げるような人を求めます。
• ③ 教育や保育福祉の専門的な知識・技術を学修するための基盤となる以下のような基礎的能力を身につけている。

• ア）日本語運用力（文章読解力）や表現力（課題に応じた内容をまとめる力、文章を読んでまとめる力他）を身につけている。
• イ）情報をもとにして、筋道を立てて考え、その結果を説明することができる。
• ウ）他の人達と協働して活動や学習をすることに進んで参加できる。また、グループワーク等で、他の人と協力しながら課題をやり遂げることができる。

(2)入学者選抜方法

上記「求められる人材」で挙げた能力や資質、意欲の其々に対する評価を組み合わせた入試課題を実施する。詳細については入試要項に別途定める。

こども教育学部
こども教育学科の三つの方針
（2020年度入学生より適用）

I．卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

こども教育学科では、京都文教大学がめざす「ともいき（共生）力」を基盤に据えながら、小学校教員・幼稚園教員・保育士の養成教育課程を通して、こどもの教育・保育に携わるための専門的かつ総合的な知識・技術や実践力を持ち、「こどもの最善の利益」を第一に考え行動できる人材を育成します。
特に、現場での教育・保育実践を重視し、教育・保育者として「学び続ける」ことができ、個々のこどもやその家族背景などを理解して教育・援助を行うという「臨床学的なこども教育」の視点を持つ、実践力のある人材を育成します。
具体的には、こどもの専門職である教育・保育者として、下記の力を発揮できるための知見と感性を身につけた人に対して学位を授与します。

(1) 教育・保育者として必要な資質・能力

• ・教育・保育専門職の基盤となる使命感、倫理観、教育的愛情を有すること。
• ・教科・領域内容の理解と授業・保育展開についての構想と評価能力を有すること。
• ・個と集団の育成と指導について計画、指導・支援、評価を行うことができること。

(2)「臨床学的なこども教育」の視点に基づく資質・能力 　

• ・こどもの個性や多様性を深く理解し、こどもを取り巻く状況について多面的に把握できること。
• ・深いこども理解に根ざした公正的・受容的態度で、こどもを指導することができること。
• ・教育・保育者の立場から、保護者をはじめとする関係者に対する相談援助を行うことができること。

(3) 教育・保育者として「学び続ける」ことのできる資質・能力

• ・自己省察力と課題探究力をもって学問的知識や探究方法を学び続けることができること。
• ・チームや組織、地域社会の一員としての自覚を持ち、他者との適切な関係と協力のもとに実践を継続して、教育・保育者としての資質・能力を高めることができること。
• ・教育・保育活動を通じて豊かな地域社会づくりに貢献できること。

Ⅱ．教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）

本学科では、卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に掲げた目標を達成するために、以下のような教育課程、教育方法、教育評価の方針に基づいて教育を行います。

(1)教育課程の編成

• 1. 確かな学力を身につけさせ、個々の子どもを理解し支援できる実力ある教師・保育者を養成するために、本学科に小学校教育コース、幼児教育コースの２つの履修コースを設置する。
• 2. 実力ある教師・保育者を目指して「学び続ける姿勢」を身につけるために、各年次に配置されているゼミ科目体系と、同じく各年次に配置されているインターンシップ・各種実習などの科目体系を、教育課程の中核に据える。
• 3. 実力ある教師・保育者を養成するために、各免許・資格課程で定められている講義科目と演習科目（実技科目を含む）を学修段階に沿って各年次に配置し、2.で示した「ゼミ及び各種インターンシップ・実習」と連動させた形で教育課程を構築する。
• 4. 個々の子どもや家族を理解し支援できる教師・保育者を養成するために、子ども理解・支援に関する科目を、学修段階に沿って各年次に配置する。2. 3.の科目群に対して相互補完的に学修出来るように、それらと連動した教育課程体系を構築する。
• 5. 4.で養成する資質・能力を更に高めるために、本学科独自の専門科目群として、教育隣接領域の幅広い専門知見から、教師・保育者が必要とする内容を選りすぐった「発展科目群」を設定し、卒業必修単位として高年次を中心に教育課程の中に位置づける。更に、臨床心理学科に設置されている臨床心理学専門科目など、本学他学科科目・単位互換科目などの履修を通じて、知見を広げることを推奨する。
• 6. 将来の現場実践に資するために、器楽・造形・体育・遊びなどの技能修得科目を選択科目として設定し、少人数体制で学修する。

(2)教育方法

• 1. 教育実践現場や、実際の子ども達からの学びを深めるために、大学と教育現場を往来して学ぶ「現場往還教育」を重視し、4年間を通して現場から学修する機会を設定する。また、担当教員と現場実践経験が豊富な教職サポートセンター職員との緊密な連携による、「現場実践教育」を展開する。
• 2. 資格取得に必要な各講義科目・演習科目の全てにおいて、必要とされる教育学・保育学の専門知見の修得による学力の形成と、それらの専門知見が個々の子ども理解・支援にどのように役立つのかを学ぶという、ディプロマ・ポリシーに定めた「二方向の学修意図」が総合的に達成されるように、設定される全専門科目のシラバス構築や授業展開の際に考慮する。
• 3. ゼミ教育を重視し、１年次から４年次まで、すべてのセメスターで少人数ゼミ形式の授業を設定する。ゼミ担当教員は、ゼミ学生の履修指導や就職支援など、担任として種々の面からサポートする。
• 4. 多様な教育実践力を主体的に身につけるために、アクティブラーニングを積極的に導入する。また教育・保育・福祉ボランティアなどの課外活動への参加を積極的に推奨し、教職員がサポートする。
• 5. ４年間をとおして開設されている、インターンシップ・各種現場実習などの運営や履修などについては、免許・資格課程委員会において随時マネジメントし、実習実施体制の確保、実習機関との調整、各学生の履修指導などを行う。
• 6. 先輩から後輩への体験の伝承を重視し、学生のキャリア形成に資するために、実習報告会、卒論発表会、卒業生との交流会などを開催する。

(2)教育評価

• 1. 学生レベルの評価は、各科目のシラバスに定める到達目標の達成度、教職・保育職履修カルテ評価項目、ディプロマ・ポリシー記載事項に対する到達度、および卒業論文の成果等によって行う。評価は基本的に学期毎に行う学生による自己評価と教員によるチェックの双方向評価体制によって行い、各時期に応じた適切な指導を行う。
• 2. 学科レベルの評価は、別途定めるカリキュラム・アセスメント・ポリシーにより行う。具体的には、ディプロマ・ポリシー記載項目への到達を最終目標とし、カリキュラムマップ及びカリキュラムチェックリストを評価尺度としながら、学科全学生の単位修得状況、及び1.に示した各評価項目の学科全体の動向などについて、継時的・統計的に把握することによって行う。
• 3. 教育評価に際しては、全学的に導入されている「自己評価システム（アセスメンター）」を積極的に活用する。また、評価の信頼性・妥当性を高めるために、学生による自己評価を各学年のゼミ授業内で取り組ませ、併せて学生に対して「自己覚知を促すリフレクション活動」をその都度行う。また、客観的な評価方法を確立するために効果的なツール（ルーブリックなど）の積極的な活用を検討する。

Ⅲ．入学者選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

こども教育学科は、教育・保育者を目指す学生に対して、必要な専門的な資質・能力の育成を目指し、一人一人の子どもの心身の発達の段階や特性を考慮し、その家族背景なども十分に理解して「教育及び援助を行うことができる実践力」を身に付けるとともに、教育・保育者として「学び続ける」ことができる生涯学習の力を磨く基盤を形成することを人材育成の目的としています。本学科での学修においては、よりよい社会（ともいき社会）の実現に向けて探究しつづける意欲・態度を持つことができるよう、以下のような学習経験を求めます。

1. 高等学校卒業程度の「必履修教科・科目」を中核とした教科・科目の知識・技能を十分に習得していること。

幼稚園・小学校教員、保育士の養成を目指す本学科の学修ではこれまで知らなかった事柄や考え方をたくさん学ぶことを求めます。大学受験の際に課せられる教科・科目に限らず、高等学校で履修してきた各教科・科目において広く知識・技能を獲得してきた経験を重視します。
また、次の２でも、あげているように「言語活動」を重視しているため、「言語活動」と深い関わりをもつ「国語」科に関する学習成果を特に重視します。

2. 高等学校における「教科・科目」、「総合的な学習の時間」、「学校設定教科・科目」などの学習において、自ら学習課題を設定し、創意工夫を行い、その課題の解決に取り組んだ経験を説明できること。

教員や保育士の職業的能力には、一人一人の子どもの心身の発達の段階や特性に応じた「多面的な理解力」とともに、活動の状況や場面を考慮した「多面的な対応力」が求められます。
このために、本学科では、教育や保育に関わる多岐にわたる専門的な資質・能力を涵養するために、目的に沿った学習計画（時間割）を自ら作成し、ゼミ（演習）や卒業研究では、自らの問題意識や研究テーマに沿った探究・集約・発表といった学習に取り組まなければなりません。そのため、高校までの経験では、「教科・科目」、「総合的な学習の時間」、「学校設定教科・科目」などの探究型学習において、自らの課題に対して推論を立て、様々な角度から課題の解決の方法を考えたり、また、その取り組みの過程を振り返ってさらなる改善方法を見出したりするなど、自ら考え、正しく判断し、表現できるといった豊かな経験を重視します。
また、教育・保育には「子どもの心身の育成に関して、様々な人々と連携しながら取り組む活動」といった特徴があるため、本学科では、他者との間で様々な事柄の意味を受け止め、話し言葉や書き言葉を用いて伝達しあい、その内容を内省・理解する力を育成しています。そのため、高校までの学習経験では、言語に関する関心や理解の深さ・言語に対する能力は、思考力・判断力・表現力等を育む重要な観点であるため、「言語活動」に関する学習成果を重視します。

3. 高等学校の学習において、多くの仲間と協働しながら、各種課題の解決に主体的に取り組んだ経験を説明できること。。

教員や保育士に必要とされる「学び続ける」力の育成には、解決に骨の折れる課題や正答が一つに定まらない課題などに直面した場合に、その課題の解決を目指し積極的にねばり強く取り組んでいく主体性が特に大切です。同時に、多くの仲間と協働しながら、また、同じ仲間でも見方・考え方の異なる者も当然いるけれど、その協働活動の結果には妥当だと思う答え（妥当解）を設定できることが求められます。本学科では、小学校、幼稚園、保育所、児童福祉施設でのインターンシップや実習などに、自発的・主体的に参加・参画し、体験的に学ぶこと、また、アクティブ・ラーニングなどを取り入れた講義や演習に、多くの仲間と共に積極的に参加・参画し、意欲を持って学習を進めていくことを重視しています。
高校までの経験では、「総合的な学習の時間」や「学校設定教科・科目」や「生徒会活動や学校行事」はもちろんのこと、「部活動」、「ボランティア体験」、「就業体験・職場体験」などにおいて、多様な能力や個性を持つ仲間と共に課題や活動に取り組んだ経験を重視します。

全学共通教育の教育課程編成の方針
（2017年4月1日改定・2018年度入学生より適用）

Ⅰ．教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）

１）教育の方針

全学共通教育を構成する四つの科目群は、建学の理念に基づく「KBU学士力」の育成と、それぞれ次のように結びついています。まず「KBUアイデンティティ科目」は主に自己対峙力（自分自身と向き合う力）を、「教養コア科目」および「リテラシー科目」は主に汎用的能力（どんな場面でも役に立つ知力）を、そして「現場実践教育科目」は文字通り現場実践力（現場で必要とされる力）を育成します。その上で、各科目群に含まれる個別の科目は、その特性に応じてKBU学士力に含まれる諸要素を柔軟に育んでいきます。また、これら全ての科目群および科目を通じて、社会的価値創造力（共生社会を実現できる力）を養い、本学の目指す「ともいき人材」を育てることに力を注ぎます。

２）各科目群の教育内容および教育方法

各科目群では、それぞれの特性に応じた教育の内容と方法が設定されています。このように教育上の方針を共有することで科目同士の連携をスムーズにし、科目群全体の教育力を高めることにつなげていきます。

「ＫＢＵアイデンティティ科目」

卒業までの間に全ての京都文教大学生に身につけてほしい「ＫＢＵ学士力」、そのベースとなるのが１年次に必修科目として設置しているＫＢＵアイデンティティ科目です。ここでは、本学の「建学の理念」を学びながら、自分自身と向き合う「自己対峙」の経験をとおして、個々の学生がアイデンティティを確立することを目指します。とくに仏教、大学、地域および社会への理解を促す入門科目を通じて、「共生（ともいき）」とは何かを探究し、共生社会を実現する意志と力を養成します。

「教養コア科目」

自らが専攻する学問分野の知識は、幅広い教養やそこから生まれる洞察力と結びつくことで、現実の社会に生かされる「汎用的知力」となります。こうした観点から、全学共通教育では多様な知識領域をカバーする「教養コア科目」を設置しています。そこでは、建学の理念に即した仏教の教えを学ぶ科目をはじめ、宗教・思想、社会・文化、および自然科学にまたがる多様なテーマに関する科目を、学生自身の関心に応じて履修することが出来ます。さらに、そうした教養的知識が専門分野の学びとリンクするよう、個々の科目において適切な配慮を行います。

「リテラシー科目」

大学で深い学びを実現し、またその成果を社会の向上・発展に生かそうとすれば、その過程で様々な技能やスキル、および論理的思考力が求められます。そのため、ＫＢＵ学士力を構成する「汎用的知力」は「知識を応用して問題を解決する力」を含むものとなっています。「リテラシー科目」は、まさにこの実践的な応用力を重点的に育てることを目標とします。具体的には、次にあげる五つの領域が本科目群を構成しています。

○「学習」領域

大学で深い学びを実現するためには、まず学習それ自体に必要なスキル（学習スキル）を身につけることが必要です。そのため、本学では「初年次教育」を重視し、学生が１年次から大学レベルの学びへとスムーズに移行できるよう積極的に支援しています。初年次必修科目で構成される本領域はその中核をなすもので、図書館における情報収集スキル、グループ討論などによる協働学習、プレゼンテーションを通じた成果共有など、様々な学習スキルを実践的に学ぶことが出来ます。また、質の高いレポート・論文を作成するための指導にも力を入れます。そこで身につける文章力は、就職活動におけるエントリーシートの作成など、様々な場面で生かされるでしょう。

○「外国語」領域

本領域のうち英語科目では、「リーディング」と「コミュニケーション」をバランスよく学ぶことを重視し、それぞれに個別の科目を置いています。とくに１・２年次では、習熟度別のクラス編成のもと、これを必修科目として学びます。これにより、個々の学生にマッチした指導を実現するとともに、全ての学生が基礎的・総合的な英語力を身につけることを目指します。３年次以降も、テーマ別の選択科目を提供し、特定の目的に応じた英語力の向上を図っています。さらに、英語以外の第二外国語科目は、フランス語・ドイツ語・スペイン語・中国語・韓国語の５言語から自由に選択できます。各言語とも、入門から徐々に語学力をレベルアップさせていく科目編成をとっています。またいずれの言語でも、基礎文法や会話の習得を目指すと共に、諸外国の文化に対する理解を深めるなど、国際的な共生社会の実現に関わるための知性を育んでいきます。

○「ＩＣＴ」領域

現代では大学での学習に限らず、社会における様々な活動に参画するためにＩＣＴ、つまり「情報・通信に関わる技術」への理解と習熟が欠かせません。本領域では「Word」や「Excel」など、社会で幅広く用いられているソフトウェアの基本操作を、教室で実際にコンピュータを使いながらマスターすることが出来ます。また、近年ニーズの高まっている動画などを用いたＡＶ制作の技能を学ぶ科目もあります。一方で、インターネットの普及にとともなって多く生じている人権上の問題など、負の側面をもきちんと理解することが重要です。本領域では技術だけでなく、情報倫理教育を通じて、自己と他者の共生関係を育むためのＩＣＴ活用を学生に伝えていきます。

○「健康・スポーツ」領域

「こころとからだ」にかかわる基礎知識をはじめとし、自らの健康管理や健康水準の維持・増進を行うための知識・技術を習得します。実技・演習科目では、身体活動が有効なストレスケアとなるという視点から、それを自らの日常生活に取り入れるための方法を学んでいきます。また講義科目では、健康を病気の対立概念としてとらえ、生涯にわたる健康づくりに必要な知識を獲得します。さらに、健康・スポーツにおける他者との協働を通じて「ともいき」の精神と態度を身につけることを重視します。

○「キャリア」領域

本学のキャリア教育は、各学科の専門科目と全学共通教育とにまたがる形で広範に実施されています。共通教育では、とくに１・２年次における「キャリア意識の涵養」を行う科目を設置しています。後悔のない卒業後のキャリア選択を実現するためには、自己の特性を正しく理解し、それにマッチした職業や就業先を見出すことが不可欠です。そのため、本領域では１年生の段階から自己理解を深め、企業就職を始めとする卒業後の自己像について具体的なイメージを持てるよう、丁寧な情報提供を行います。またこうした学びを通じて、「ＫＢＵアイデンティティ科目」で育む自己対峙力をさらに向上させ、学生が健やかで安定した人格を獲得することも目指します。

「現場実践教育科目」

様々な科目で得た知識やスキルを、社会の現場で（あるいは現場を意識して）使うことにより、それを自己のうちにしっかりと定着させることが「現場実践教育科目」の共通目標です。
　まず「プロジェクト科目」では、社会的課題にグループで取り組むことを重視します。課題の発見・設定に始まり、その解決方法の模索や協働作業による実践を経て、課題解決に至ることを目指します。 さらに、学期末に開催される「合同成果発表会」などを通じて、自らが得た成果を他者と共有するためのスキルを磨きます。こうした取り組みを通じて知識の「量」を増やすことに偏らず、それを「活用」して社会の発展に寄与する力を育成します。
次に、「ボランティア」活動を中心とする科目では、他者への関わりを通じて自己を再発見し、また現代社会のキーワードである「自他の共生」について考えを深める事が出来ます。演習科目においては、宇治市などの小・中学校や社会福祉施設・団体などにおけるボランティア活動を行います。また講義科目でも、まず講義を通じてボランティアに関する基礎知識を身につけ、その上でボランティアの実践に移るなど、現場での実践を重視しています。こうして「知識」と「体験」の両面から、「ともいき」を社会の中で実現する力を育成します。
また各種「インターンシップ」は、地域の企業や官公庁、非営利組織などさまざまな現場で就業経験を積むための科目です。現場に出て働くことで、自分にマッチした就業先や働き方への理解が深まり、卒業後の進路を主体的に選択することが出来るようになります。さらに、社会人や他大学の学生との交流を通じて自己の特性を見極め、それを社会の発展にどう役立てるか探究することにもつながるでしょう。

3）個々の科目における教育内容

さらに、一つ一つの科目が建学の理念および学生のニーズに合致し、かつ教育効果の高いものとなるよう、全学共通教育ではその役割に呼応した下記の教育目標を設定します。これらは、学生が共生社会の実現に向けて活躍する人（ともいき人材）として成長するために必要な学びの要素を示すものです。各科目はその特性に応じて一つ、もしくは複数の目標を担い、授業を通じたその実現に努めます。これにより、カリキュラム全体で学びの各要素をバランスよく配置し、学生の成長を着実に促進していきます。

自己対峙力	①自省 ②向上 ③自律
汎用的知力	④調査 ⑤発問 ⑥分析 ⑦企画 ⑧表現
汎用的知力	⑨共感 ⑩対話 ⑪実行

臨床心理学研究科の教育理念と3つのポリシー

＜教育理念＞

本研究科は、本学設置の理念である「ともいき（共生）」の精神のもと、臨床心理学の研究ならびに心理臨床の活動に携わる実践的な指導を通して、臨床心理士および公認心理師として必要な専門的知識、技術、態度、視点を身につけ、多様な心理臨床の現場において、臨床心理学的対人援助を展開することができる人材の育成を目的とする。
また、博士後期課程では、上記に加えて、それまでに身につけた臨床心理学専門知識、技術、態度、視点をさらに深化、充実させた研究、教育を展開することができる人材の育成も目的とする。

Ⅰ．学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）

臨床心理学研究科では、教育の理念を踏まえ、以下の能力を身につけ、定められた課程を修了し、学位論文の審査に合格した者に修士または博士の学位を授与する。

【博士前期課程】

多様な心理臨床の現場において、臨床心理学的対人援助の実践を展開する上で必要な専門的知識、技術、態度、視点を身につけており、心理臨床実践を振り返りこの領域に寄与する研究に取り組むことができる。

【博士後期課程】

多様な心理臨床の現場において、臨床心理学的対人援助の実践を展開する上で必要な高度な専門的知識、技術、態度、視点を身につけている。そして、自身の心理臨床実践を振り返り、この領域に寄与し、臨床心理学の発展につながる研究を主体的に推し進め、その成果を踏まえて後進の臨床実践の指導にあたることができる。

Ⅱ．教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）

臨床心理学研究科では、次のような教育方針にそって教育課程を編成する。

【博士前期課程】

多様な心理臨床の現場において、臨床心理学的対人援助の実践を展開する上で必要な専門的知識、技術、態度、視点を身につけており、心理臨床実践を振り返りこの領域に寄与する研究に取り組むことができる。

• (1) 臨床心理学の研究を通して、臨床心理学をはじめとする諸科学の成果にアクセスし、必要な知識を引き出し分析する専門的なアカデミックスキルを身につけさせる。
• (2) 心理療法の実践経験を通して、共感的に他者を理解する姿勢、他者との相互交流に開かれた態度、および倫理観を身につけさせる。
• (3) 心理療法、心理査定の理論的学習と実践経験を通して、臨床心理学の専門知識と観察事実を統合し、問題を分析する技術と視点を身につけさせる。
• (4) 心理臨床が展開する場の構造を分析する視点を身につけさせ、多様な現場で有効な実践を展開させる適応力を備えさせる。
• (5) 他者の心を理解する前提として、自分の心についての感受性を磨き、自己理解を深める態度を養う。

【博士後期課程】

臨床心理学専門領域において優れた博士論文を作成でき、さらには自立した研究者および指導者となることができるように研究指導科目および臨床研究科目と有機的に連携させた教育課程を編成する。
研究指導は、学生と教員との研究の進捗状況に即した資料および論文草稿を基にした対話を中心として行われ、履修要項に記載されている博士論文作成の流れに則って研究を進めていく。

Ⅲ．入学者選抜の方針（アドミッション・ポリシー）

臨床心理学研究科では、次のような学生を求めている。

【博士前期課程】

• (1) 基礎的な臨床心理学の知識と技術をバランスよく身につけ、臨床心理学的な対人援助の実践に献身したいと思う者。
• (2) 臨床心理学の知識や技術の学習に必要な基本的なアカデミックスキルとコミュニケーション力を持つ者。
• (3) 自分自身と全体的に向き合い、対人関係に自分を活用できる自己理解力、および他者の心と全体的に向き合い、尊重できる対人関係力を持つ者。

【博士後期課程】

臨床心理学専門領域の修士に相応しい知識・技能及び研究成果を有しており、臨床心理士および公認心理師のいずれかの資格を取得した者、もしくはその見込みのある者で、研究者および心理臨床家として社会に貢献したい意欲を持つ者。
臨床心理学博士の学位取得に向け意欲的に研鑽を重ねるとともに、臨床心理学を幅広い視野をもって捉えることのできる者。